「投資信託」は、お客さまからお預かりした資金をまとめて、運用会社が国内外の債券・株式・REITなどに投資する仕組みの金融商品です。専門家のノウハウや情報力を活用しつつ、手軽に「分散投資」の効果も期待できます。
投資する株式やREIT等は、経済動向などで日々価格が変動するため、お受け取り金額が投資元本を下回ることがあります。
投資する株式、債券およびREIT等を発行している発行体の信用力の変化によって、価格が変動するため、お受け取り金額が投資元本を下回ることがあります。
外貨建て商品の場合、円とドル、円とユーロなどの為替相場の影響によって価格が変動するため、お受け取り金額が投資元本を下回ることがあります。
世界の金利は日々変動しています。金利が上昇(低下)すると、債券価格は低下(上昇)するため、お受け取り金額が投資元本を下回ることがあります。
景気動向や不動産の需給の影響により、賃料や稼働率が下がり収益が減少すると、それに伴い投資信託の基準価額は下落し、投資元本を下回る(元本割れ)ことがあります。
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が下落したり、方針に沿った運用が困難になることがあります。
投資信託には値動きがありますが、値動きのもととなる要因は大きく分けて以下の3つです。
「リターン」とは、投資から得られる収益のことです。「リスク」とは一般的に「危険」という意味ですが、投資の世界では、「価格変動の大きさ(ブレ)」を意味します。リスクの大きさは「標準偏差」という数値で表され、数値が大きいほど価格変動が大きく、小さいほど価格変動が小さいことを示しています。
標準偏差とは、データのばらつき具合を表す数値の一つです。投資信託では、価格変動リスクの度合いを示す指標として使われます。基準価額のぶれ幅が大きい、つまり標準偏差が大きいと、それだけリスクが高いことを示しています。
例えば、ある資産の過去の値動きから、平均リターンは年率3%、標準偏差(リスク)は年率4%と計算されたとします。そうすると、この資産は過去さまざまな価格変動があったものの、1年間では概ね(※)プラス7%からマイナス1%(リターン3%±標準偏差4%)に収まるような値動きをしたということが分かります。
※「概ね」とは約68.3%の確率を指します。
TOPICS
リスクとリターンの両側面を捉えた指標として、ファンドのパフォーマンスを比較する場合に広く用いられています。「安全資産のリターンをどの位上回ったかを示す超過リターン」を「リターンの変動度合いを示す標準偏差」で割ることで、リスク1単位当りの超過リターンの量を求めます。計算式:(平均リターン-安全資産利子率)÷標準偏差。安全資産利子率には日本では無担保コールレートなどを使用します。
一般的には、保有する金融商品の種類を増やすほど、一度に値下がりする危険性は小さくなるといわれています。一つの資産が値下がりしても、残りの資産が順調ならば、その分をカバーすることができるからです。
安い時に買って高い時に売る。理想ではありますがプロでもなかなかうまくできるものではありません。そこで一度にまとめて購入して投資するのではなく、一定額を定期的に購入すると価格が安い時に多く、価格が高い時に少しだけ購入できることから平均購入単価を低く抑えることができます。
投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。
分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益及び評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者(受益者)のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないし全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンドの購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
購入時 | 申込手数料(直接的) | 投資信託を購入する際、販売会社に支払う手数料です。「契約締結前交付補完書面(ファンドカタログ)」でご確認ください。 |
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運用期間中 | 信託報酬(間接的) | 投資信託の運用・管理等の対価として信託財産の中から販売会社、運用会社、信託銀行に支払う報酬を言います。計算期間を通じて日々、費用計上され、基準価額に反映されています。 |
その他(間接的) | 売買委託手数料(運用する株式等の売買に際し証券会社に支払う手数料)、監査費用(投資信託の運用・管理が適正に行われているか監査を受ける為の費用)などがかかります。 | |
換金時 | 信託財産留保額(直接的) | 投資信託を解約される受益者の解約代金から差し引いて、残存受益者の信託財産に繰り入れる金額のことです。 |
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