かしこく貯める・ふやす(貯蓄・運用)

積立投信

東邦の積立投信は、多彩なラインナップの中から選んで頂いたファンドを、一定の金額で定期的に購入することができます。

少額から毎月ムリなく投資信託を購入できます!

毎月1千円以上1千円単位からお申込いただけます。

毎月決まった日に自動的に投資信託を購入できます!

投資信託購入日(振替日)は毎月11日または26日をご選択いただけます。

長期的な資産形成にご活用いただけます!

毎月一定額で長期的に購入していきますので、お客さまのライフプランに合わせた長期的な資産形成にお役立ていただけます。

【重要なお知らせ】投資信託には元本割れとなるリスクがあります。

月々1千円から

毎月のご購入金額は1千円から1千円単位でご指定いただけ、年2回の範囲で金額を増やすことも可能です。
収入にあわせて購入金額を見直すことで、投資信託を活用した中長期にわたる資産形成を無理なく続けることができます。
しかも、購入代金は指定した預金口座から自動的に引き落とされますので、お手間がかかりません。

基準価格(1万口あたりの額)

基準価格(1万口あたりの額)

投資対象を分散

購入対象のファンドは、投資対象や運用方針の異なるさまざまな銘柄からお選びいただけます。
それぞれのファンドを1千円から購入いただけるため、手軽にさまざまな銘柄への投資が始められます。
投資対象や運用方針の異なる複数の銘柄を組み合わせて分散投資することにより、リスクを軽減する運用方法として有効といえます。

複利の効果

積立投信は、早く始めることで≪複利効果≫が、より大きく期待できます。
60歳までに3,000万円を目標として、運用利回り5%(税引後)とすると…
30歳から始めた場合と40歳から始めた場合では、月々の積立金額・投資元本が大きく異なります。

※ 上記の計算は例示をもって理解を深めるためのものであり、手数料を考慮していないため、実際の取引結果とは異なります。

商品概要

商品名(愛称) 積立投信
ご利用いただける方 個人のお客さま(含む個人事業主)
ご指定購入金額 1千円以上(1千円単位)
ボーナス等に併せ、年2回まで増額をご指定いただけます。なお2回とも同一金額のご指定となります。
購入対象ファンド 「取扱ファンド・基準価額一覧」のお申込メモでご確認ください。
申込単位に定のマークがあるファンドが対象となります。
購入代金引落し日
(振替日)
ファンド購入日
毎月11日または26日の、いずれか希望の日をご指定いただけます。
お引落日の前営業日までにご指定の普通預金口座にご入金ください。
  • ※ 指定日が銀行休業日の場合は、翌営業日の取引となります。
  • ※ 海外休日(※1)にあたる場合は、資金は指定日にお引き落としさせていただき、ご購入は翌取引日(※2)となります。
  • ※1 海外の証券取引所または銀行の休業日。ファンドによって異なりますので、各ファンドの目論見書をご覧ください。
  • ※2 銀行窓口休業日または海外休日のいずれにもあたらない日。
引落指定預金口座 ご本人名義のご指定の普通預金口座
引落条件等 引落処理時点で口座残高が引落金額に満たない場合、引き落としは行いません。
また、総合口座等の貸越にかかる引き落としは行ないません。

※同日引き落としの複数ファンドの積立投信がある場合で、引落口座の残高が引落総額に満たないが、一部の積立投信の引落指定金額以上となる場合、当該積立投信の購入注文を受け付けいたします(ただし、購入するファンドの指定はできません)。

申込方法 窓口またはインターネット投資信託サービスでお申込みいただけます。
取引内容の変更
・契約の解除
窓口またはインターネット投資信託サービスでお手続きいただけます。
窓口は振替日の3営業日前までにお申込みください。インターネット投資信託サービスは取引画面でご確認ください。
ファンドの換金 通常の解約・買取と同様に、ファンドごとに定められた日であればいつでも換金をお申込みいただけます。

投資信託における注意点

投資信託は、元本及び収益分配金等が保証された商品ではありません。商品内容や元本割れリスク及び費用・手数料等を十分ご理解の上、お客さまご自身でご判断ください。

元本割れリスクについて

価格変動リスク 株式等の価格は経済・金融・政治情勢に加え、企業業績や市場の需給等の影響を受けて変動します。一般に株式等の価格が下落すると、株式等に投資する投資信託の基準価額は下落し、当初元本を下回る(元本割れ)おそれがあります。
金利変動リスク 金利は経済・金融・政治情勢等の影響を受けて変動します。一般に金利が上昇すると債券価格は下落するので、公社債に投資する投資信託の基準価額は下落し、当初元本を下回る(元本割れ)おそれがあります。
信用リスク 債券・株式等の発行体の財務状況の悪化や倒産により、利息や配当、元本があらかじめ定められた条件で支払うことができなくなると、当該発行体の債券・株式等に投資する投資信託の基準価額は下落し、当初元本を下回る(元本割れ)おそれがあります。
為替リスク 外貨建て資産については、日本円と投資対象国通貨間の為替レートの変動により円換算価値は変動します。一般に、取得時よりも円高が進行すると円換算価値が目減りするので、外貨建て資産に投資する投資信託の基準価額は下落し、当初元本を下回る(元本割れ)おそれがあります。
カントリーリスク 投資対象国の政治・経済環境の悪化により、投資した資金が回収不能になると、それに伴い投資信託の基準価額は下落し、当初元本を下回る(元本割れ)おそれがあります。
収益性変動リスク 景気動向や不動産の需給の影響により、賃料や稼働率が下がり収益が減少すると、それに伴い投資信託の基準価額は下落し、当初元本を下回る(元本割れ)おそれがあります。

費用・手数料について

購入時 申込手数料(直接的) 投資信託を購入する際、販売会社に支払う手数料です。販売会社により異なります。

※ 申込手数料は2.70%(税込)を上限としてファンド毎に異なります。

申込手数料は購入金額(購入口数×購入申込日、翌営業日あるいは翌々営業日の基準価額)に申込手数料率を乗じた額で、申込金額から差し引かれます。
(当行では金額指定での購入のみとなります。)

<申込手数料の計算方法>
(申込金額÷(1+手数料率))×手数料率=手数料の金額(円未満切捨て)

【計算例】申込金額100万円、手数料2.70%(税込)の場合の申込手数料
1,000,000円÷1.027×0.027=26,290円

※ 例えば、100万円の金額指定でご購入いただく場合、お支払いいただく100万円の中から申込手数料(税込)をいただきますので、100万円全額が当該投資信託の購入金額となるものではありません。

※ 投資信託の申込手数料は、保有期間が長期に及ぶほど、1年あたりのご負担率は逓減していきます。

  • 投資信託によっては、販売手数料を頂戴せず、解約時に保有期間に応じた解約手数料をお支払いいただく場合があります。その場合も、保有期間が長期に及ぶほど、1年あたりの負担率は逓減していきます。
  • 実際にお買付いただく投資信託の手数料率や残存期間については、目論見書や補完書面でご確認ください。
    投資信託をご購入いただいた場合には、上記の販売手数料のほか、信託報酬やその他費用等をご負担いただきます。
    また、投資信託の種類に応じて、信託財産留保額等をご負担いただく場合があります。
    実際の手数料率等の詳細は目論見書又は目論見書補完書面でご確認ください。
運用期間中 信託報酬(間接的) 信託の運用・管理等の対価として、信託財産の中から、販売会社、運用会社、信託銀行に支払う報酬をいいます。計算期間を通じて日々、費用計上され、基準価額に反映されています。

※ 信託報酬は年率2.376%(税込)程度を上限としてファンド毎に異なります。

その他(間接的) 売買委託手数料(運用する株式等の売買に際し証券会社に支払う手数料)、監査費用(投資信託の運用・管理が適正に行われているか監査を受けるための費用)などがかかります。ファンド毎に異なりますので、詳しくは目論見書でご確認ください。
換金時 信託財産留保額(直接的) 投資信託を換金される受益者の解約代金から差し引いて、残存受益者の信託財産に繰り入れる金額のことです。

※ 信託財産留保額は0.5%を上限としてファンド毎に異なります。

合計 上記金額が、ご購入から換金時までにかかる費用となります。

収益分配金について

分配金は預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われるため、分配金が支払われると基準価額は下落します。また、分配金の一部ないし全てが実質的に元本の払い戻しに相当(元本払戻金(特別分配金))する場合があります。

お申し込み・ご相談

お近くの店舗でお気軽にご相談ください。

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お問い合わせ

下記の電話番号にお気軽にお問い合わせください。

金融商品に関するお問い合わせ先

0120-104-150

ご利用時間9:00~17:00(銀行休業日を除く)

商号等:株式会社 東邦銀行  登録金融機関 東北財務局長(登金)第7号
加盟協会:日本証券業協会

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